神聖ローマ帝国に学ぶ世界史
「騎士と貴族と皇帝の時代」──そんなイメージが強い神聖ローマ帝国ですが、実際には大多数の人が農村で土を耕して暮らしていたんです。きらびやかな宮廷や大聖堂を支えていたのは、じつは地道な農業の力。今回は、そんな神聖ローマ帝国における農業の歴史を、中世から近世にかけての変化を中心に紐解いていきましょう！
どれだけ帝国が分裂していても、農民が畑を耕す風景はどこでも変わらない──それが神聖ローマ帝国のリアルな姿でした。
中世〜近世を通じて、人口の7〜9割は農業従事者。土地を持つ農民、領主に仕える農奴、自作農など、立場はさまざまでしたが、農村が経済・社会の中核であったことに変わりはありません。
初期には荘園（グート）が農業の基本単位で、貴族や修道院が農地を所有し、農民が地代や労働力を提供する封建制度の下で生産が行われていました。
とくに中世では、教会が広大な土地を持ち、農業を通じて収入を得ていました。農作物の10分の1を収める十分の一税（デシマ）も、教会の財政を支える重要な制度でした。
中世後期から近世にかけて、農業の技術・制度・経済的性格が徐々に変化していきます。
土地を春耕地・秋耕地・休耕地に区分し、輪作によって地力を維持する「三圃制」が広まり、農業生産力が安定化。特にバイエルンやラインラントでは広く定着しました。
都市経済や商業が発展すると、農民も現金での年貢支払いを求められるようになり、労役中心の荘園制が次第に変質していきます。これに伴って、一部では農奴制の緩和・解消も進みました。
地域によっては特色ある農産物が生まれます。ライン川流域ではワイン、アルプス山麓では酪農、シュヴァーベンやフランケンでは穀物・キャベツの栽培など、地理に応じた多様性が帝国内には広がっていました。
農業社会においても、すべてが平和だったわけではありません。ときに農民たちは不満を爆発させ、帝国全体を揺るがす存在にもなりました。
宗教改革と並行して、帝国内では農民による大規模反乱が発生。特に南ドイツで激しく、農奴制や重税、貴族の圧政に対する不満が爆発しました。
反乱の指導者たちは、労働の自由・重税の廃止・狩猟権の返還などを求めた「12か条」を掲げ、これはヨーロッパ最初の農民の人権宣言とも言われています。
結局、反乱は皇帝側・諸侯側に鎮圧されますが、その後も各地で農業制度の見直しや契約の変化が進み、農民と領主の関係にも徐々に変化が生じていきました。
