十分の一税とは

神聖ローマ帝国では、民衆の生活に深く関わりながらも、なかなか逃れられない存在だったのが「十分の一税（Zehnt）」教会に納める税金だったというのがポイントです。

一見すると単純な仕組みのようですが、実はこの税金には多くの問題が潜んでいて、時代が進むにつれ、不満や批判の的にもなっていきます。

この記事では、そんな十分の一税の仕組みや始まり、そしてどうして最終的に廃止されていったのかまで、わかりやすくひも解いていきましょう。

十分の一税の内容｜どんな税なの？

まずは基本的な「十分の一税とはなにか？」から確認していきましょう。

農民や領民が教会に納める宗教税

十分の一税とは、農作物・家畜・ワインなどの生産物や収入の10％を教会に納める義務のある税金でした。納付対象は主に農民で、税の徴収先は地元の修道院や司教区が中心でした。

信仰と経済が結びついた仕組み

この税は単なる金銭の取り立てではなく、信仰行為の一部としての意味もありました。神の恵みに感謝し、その「分け前」を教会に還元するという宗教的な正当性が背景にあったのです。

十分の一税の歴史｜いつからいつまで続いたの？

つづいて、この税がいつごろ始まり、どれくらい長く続いたのかを見ていきましょう。

カロリング朝時代に制度化

十分の一税のルーツは古代のユダヤ教にも見られますが、神聖ローマ帝国ではカール大帝の治世（8世紀末～9世紀初頭）に制度として整備されました。教会の財政基盤を安定させる目的がありました。

近世まで継続された制度

この税制はなんと中世を通じて何世紀にもわたり維持されました。特にドイツ地域では、農村部を中心に18世紀後半まで存続し、地域によっては19世紀初頭のナポレオン期まで残っていた事例もあります。

十分の一税の問題点｜廃止された理由

では、なぜこの制度は廃止されることになったのでしょうか？

農民の負担が大きすぎた

農業生産のほとんどを自家消費に頼っていた中世の農民にとって、収穫物の10％を無条件で納めるのは大きな負担でした。しかも天候や飢饉に関係なく徴収されたため、「不作でも払わなきゃいけない税」として恨まれる存在になっていきます。

教会の腐敗や批判と結びついた

十分の一税の徴収が、教会の贅沢や腐敗と結びつくようになると、ルターらの宗教改革の文脈でも批判されるようになります。近代になると「信仰の自由」と「経済合理性」の観点から制度そのものが時代遅れとされ、徐々に廃止されていきました。